1 財務会計ベースの付加価値の問題点
2 活動ベースの付加価値
(1) 過去の活動の蓄積によって獲得された現在の付加価値
(2) 現在の活動によって獲得された現在の付加価値
(3) 現在の活動によって獲得されるであろう将来の付加価値
(4) 活動ベースの付加価値とは
Ⅲ 活動ベースの付加価値の機能
1 「活動ベースの付加価値」のさまざまな機能
2 企業に対して活動の変革を促す
(1) 付加価値経営計画
(2) 企業の実質利益
3 個人（特に管理職）に対して行動の変革を促す
(1) 管理職に期待される役割
(2) 活動ベースの付加価値との関係
① 部門業績責任者
② 部門活性化推進者
③ 管理職の成果をどう捉えるか
4 労働生産性の的確な測定
(1) 労働生産性とは
(2) 労働生産性の意義
(3) 労働生産性の分解
① １人当たり売上高と売上高付加価値率
② 労働装備率と設備生産性
(4) 活動ベースの付加価値との関係
5 稼ぎ高の的確な計算
(1) 成果の測定方法
(2) 「稼ぎ高」測定の意義
(3) 労働分配率と稼ぎ高倍率との関係
(4) 活動ベースの付加価値との関係
6 総額人件費管理（適正労働分配率の算出）
(1) 総額人件費管理とは
(2) 労働分配率とは
(3) 適正労働分配率線
(4) 適正労働分配率と適正労働分配率線
(5) 活動ベースの付加価値との関係
7 目標管理における部門目標・個人目標の設定
(1) 目標管理の考え方―組織の満足と個人の満足の同時達成
(2) 活動ベースの付加価値と部門目標の設定
(3) 活動ベースの付加価値と個人目標の設定
Ⅳ 活動ベースの付加価値の算定
1 算定の手順
2 「財務会計ベースの付加価値」の算出
3 「過去の活動の蓄積によって獲得された現在の付加価値」の計算
(1) 考え方
(2) 付加価値自己資本比率に対応する「過去の活動の蓄積によって獲得された現在の付加価値」の比率
(3) 商品力・顧客力等に基づく「過去の活動の蓄積によって獲得された現在の付加価値」の比率
(4) 「過去の活動の蓄積によって獲得された現在の付加価値」の比率
(5) 過去の活動の蓄積によって獲得された現在の付加価値
(6) まとめ
4 「現在の活動によって獲得された現在の付加価値」の計算
5 「現在の活動によって獲得されるであろう将来の付加価値」の計算
(1) 効率要素と効果要素
(2) 効率要素と効果要素の比率調査
(3) 現在の活動によって獲得されるであろう将来の付加価値
6 活動ベースの付加価値の算出
Ⅴ 効率要素と効果要素の比率調査
1 効率要素と効果要素
2 効率要素と効果要素の比率調査の必要性
3 比率調査の実施方法
(1) 職務遂行状況調査表の作成
(2) 効率要素・効果要素の分類方法
① 原則法
② 簡便法
(3) 効率要素・効果要素調査表の作成
(4) 効率要素・効果要素の比率の計算
(5) 効率要素・効果要素の比率算出表の実例
4 等級別人件費レートの設定
(1) 人件費の計算の問題点と解決策
(2) 等級別人件費レートとは
(3) 等級別人件費レートの算定の仕方
① 等級別の人数と賃金の平均を求める
② 粗等級係数を求める
③ 粗等級係数から等級係数を求める
④ 等級係数に人数を乗じて等級係数の全社員合計を算出する
⑤ 財務諸表より人件費を抽出する
⑥ 月当たり人件費を算出する
⑦ Ⅰ等級の人件費レートを算出する
⑧ 各等級の人件費レートを算出する
⑨ 等級別人件費レートを検算して確かめる
⑩ 等級別人件費レートの月単位、日単位、時間単位の展開
⑪ 等級別人件費レートによる部門人件費の計算
Ⅵ 事例研究（その１）
Ⅶ 事例研究（その２）
巻末資料 別表・別紙・索引・参考文献・著者紹介
